貸切のご案内

ご予約の方法

1.貸切スタジオのご利用は、完全予約制です。

2.ご予約は当店の公式ホームページ(24時間受付)またはお電話(045-651-4525 12~18時)で承ります。

※レンタルスペース斡旋サイトからご予約の場合は、ご利用に関わる詳細は各サイトの規定に従うものといたします。

3.貸切スタジオは、特定の日時を除いて年中無休、24時間ご利用いただけます。

4.予約受付期間は、ご利用日の半年前から2日前までとし、先着順で受付けます。

空き状況は、ホームページの「貸切予約カレンダー」をご覧いただくか、直接お問い合わせください。

5.ご利用時間には、準備と片付けの時間を含みます。

6.退出時間が遅延した場合、30分単位で追加課金させていただきます。

7.ご予約時に、ご利用の目的とおよそのご利用人数を確認させていただきます。

実際のご利用時にこれを著しく変更した場合は、安全上の観点などからご利用をお断りいたします。

8.貸切料金は、前払いをお願いいたします。

当社の銀行口座にお振込みいただくか、現金で当店までお持ちください。また、振込手数料は、お客さまにてご負担ください。

尚、利用当日に会費を徴収するなどの事情で前払いが難しい場合は、ご相談に応じさせていただきます。

 

貸切スタジオのご利用方法

1.当店では、店内での下記の行為を一切禁止しています。

・法律に抵触するすべての行為

・公序良俗に反する行為及び風紀を乱す行為、風俗営業

・宗教活動や宗教への勧誘

・当店を含む建物や付帯設備に損害を与える恐れがある行為

・他のテナントや他のお客さまにご迷惑となるすべての行為

・大声や大きな音を発する行為

・火気や危険を生じる恐れがある物の持ち込み及び使用

・店の雰囲気を著しく害するなど、当店が不適切な利用と認定する行為

2.当店(テラスを含む)及びビル内は、すべて禁煙です。

3.泥酔した方のご来店をお断りしています。また、店内での過度の飲酒もお断りいたします。

4.貸切でのご利用中は、ご飲食品のお持込みやケータリング等のご利用が可能です。ただし、ニオイが強いものなどは、お持込みを制限させていただく場合があります。

尚、当店でもご予算や人数に応じて、各種ご飲食の用意を承ります。

5.ペット同伴でのご利用が可能ですが、建物入口から店内までは床に下ろさず、抱っこかケージでご来店ください。テラスでは床に下ろしていただいて結構です。

尚、ペット同伴に関する詳細は「ご利用の定め」をご覧ください。

6.事前にお荷物等をお送りいただく場合、当店で代理受領いたしましすが、保管責任は一切負いかねます。

7.ご利用開始時は、スタッフが立会い、使用方法等のご説明をさせていただきます。

8.ご利用の内容に応じて、スタッフが貸切時間中に駐在し、進行をサポートさせていただく場合があります。

尚、当店以外のケータリング業者様やレンタル用品等をご利用の場合は、当店ではサポートいたしかねます。

9.貸切の時間中に家具のレイアウトを変更した場合や、備品・小物類、フロアマット等を使用された場合は、退室時までにすべて元の状態にお戻しください。

尚、使用された食器類は、所定の場所に下げていただくだけで結構です。

10.飲食品をお持込みにされる場合や当店以外のケータリング業者様をご利用の場合は、当店の食器類の利用は有料とさせていただきます。

11.ご利用中に発生したゴミは、分別のうえ所定のゴミ箱に捨ててください。ゴミ箱(各40L)に入りきらない量のゴミが発生した場合は、処分費を申し受けます。

12.ご利用終了時は、スタッフが立会い、店内の確認をさせていただきます。万一器物破損や特別な清掃が必要となった場合は、原状回復のための費用を申し受けます。

 

キャンセル・ご利用日の変更

1.キャンセルまたはご利用日の変更の場合、以下の手数料を申し受けます。

・ご利用日の1ヶ月前まで:無料

・ご利用日の20日前まで:30%

・ご利用日の7日目前まで:50%

・それ以降当日まで:100%

2.キャンセルまたはご利用日変更の時点ですでに発生している実費がある場合は、上記とは別に申し受けます。

3.お客さまの責によらない天変地異や不測の事故または自然災害が原因で、当店のご利用が不可能となった場合は、当然にご利用料の全額を返金いたします。

ただし、これによりお客さまに損害が生じた場合の賠償はいたしかねますので、ご了承下さい。

 

利用の中止

次の場合は、直ちにご利用を中止させていただく場合があります。

1.上記の禁止事項に著しく抵触し、注意・勧告に従っていただけない場合。

2.当店及び建物や付帯設備に損傷を与える恐れがある場合。

3.当店の営業への著しい障害や法律に抵触する行為があると判断した場合。

4.大規模地震対策措置法により、警戒宣言が発令された場合。

5.関係諸官庁から利用中止の命令が出た場合。

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